表面波探査法は、安全で安価な基礎施工が提案できる地盤調査です
表面波探査法の特長
- 地盤の地耐力『地盤支持力(kN／m2)と沈下特性』を、精度良く調査するので、地盤改良工事を大幅に減らすことが出来ます。
- 地層境界が容易に確認できるので、盛土の厚さ、地山の傾斜等が明確になります。
- 盛土の中や表層部分にガラやレキ等があっても、その下の地盤状が把握できます。
- 地盤改良後の品質管理にも適用できます。
『住宅品質確保促進法』施行における対応（瑕疵担保責任、住宅性能表示）や地盤の調査義務への対応にも詳細な調査データでバックアップできます。- 法律にのっとった地盤調査を行います。
- 財団法人住宅保証機構の瑕疵保証制度の適用が受けられます。
- 地盤調査業界初、「技術審査証明」を取得しています。
表面波探査法 特長その１
安全・安価な基礎設計ができる地盤調査
表面波探査法による地盤調査は、地盤状況を精度良く把握できます。
また、地盤の地耐力『地盤支持力(kN／m2)と沈下特性』を、精度良く調査出来ます。
お施主様にとって
マイホームを建てるときに表面波探査法による地盤調査を行うと、将来家が沈下してしまう不安なく、他の調査法より安価な基礎施工法で施工することができます。
工務店様にとって
工務店様は、無駄な補強工事をなくすことで、お施主様に安全・安価な基礎設計をアピールでき、他社と差別化できます。
表面波探査法 特長その２
深さ１０ｍまで、確実・高精度な地盤調査
表面波探査法による地盤調査は、レキやガラの混入している地盤でも深さ１０ｍまでの高精度な調査結果が得られます。
また、地盤を傷めない非破壊方式のため、地盤改良後の確認検査にも最適です。
表面波探査法 特長その３
法律にのっとった地盤調査
平成12年度建設省告示第1347号により、建物の基礎の選定は、沈下量を考慮すべきことが定められました。
また、沈下量を考慮しない調査は、地耐力（基礎選定の判断要素となる地盤の強さ）調査ではないとの裁判例があります。
住宅建築の際の地盤調査は、地盤支持力のみならず沈下量を含む地盤調査まで行うことが、法律上要求されています。
建設省告示第１３４７号
建設基準法施行令（昭和２５年政令第３３８号）第３８条第３項及び第４項の規定に基づき、建築物の基礎の構造方法及び構造計算の基準を次のように定める。
建築物の基礎の構造方法及び構造計算の基準を定める件
第1 建築基準法施行令（以下「令」という。）第３８条第３項に規定する建築物の基礎の構造は、次の各号のいずれかに該当する場合を除き、地盤の長期に生じる力に対する許容応力度（改良された地盤にあっては、改良後の許容応力度とする。以下同じ。）が２０kN／m2未満の場合にあっては基礎ぐいを用いた構造と、
２０kN／m2以上３０kN／m2未満の場合にあっては基礎ぐいを用いた構造またはベタ基礎と、３０kN／m2以上の場合にあっては基礎ぐいを用いた構造、ベタ基礎または布基礎としなければならない。
表面波探査法 特長その４
（財）住宅保証機構の瑕疵保証制度の適用が受けられます
当社の表面波探査法は、『超音波探査試験』の名称で、(財)住宅保証機構の地盤調査の１方法として認められています。
同制度上、表面波探査法により地盤調査を行った物件は、保証適用例なし（不同沈下事故ゼロ）を継続しています。
表面波探査法 特長その５
地盤調査業界唯一の、技術審査証明を取得しています
表面波探査法は、地盤調査業界唯一の、(財)先端建設技術センターの技術審査証明を取得しています。
地盤における表面波の速度および層区分が測定でき、データの再現性がよいことが認められました。
（平成９年３月２４日取得、平成１４年３月２４日更新）
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